新NISAで現金が必要になったら売却と積立停止どちらが得？長期投資で考える判断ポイント

資産運用、投資信託、NISA

2026.07.21

新NISAで毎月コツコツ積立投資をしていると、急な出費やまとまった資金が必要になる場面があります。そのようなとき、「今持っている投資信託を売却するべきか」「必要なお金が貯まるまで積立を止めるべきか」と迷う人は少なくありません。

どちらが有利なのかは、投資期間、現在の運用状況、資金が必要になる時期によって変わります。この記事では、新NISAの長期投資という特徴を踏まえながら、保有資産を売る場合と積立を停止する場合のメリット・デメリット、判断基準について解説します。

新NISAでは売却しても非課税枠を再利用できる

新NISAでは、投資による利益が非課税になるだけでなく、売却した場合には翌年以降に売却した分の投資枠を再利用できる仕組みがあります。

例えば、新NISAで100万円分購入した投資信託を売却した場合、その100万円分の生涯投資枠は翌年以降に復活します。そのため、旧制度のNISAと比べると、必要に応じて資産を取り崩しやすくなっています。

ただし、売却した後に必ず同じ価格で買い戻せるとは限りません。市場価格の変動によっては、売却後に相場が上昇して買い直しのタイミングを逃す可能性もあります。

まとまった現金が必要な場合、保有している投資信託や株式を売却する方法があります。この方法のメリットは、必要な金額をすぐに確保できることです。

例えば、急な医療費や住宅関連費用、教育費など、支払い期限が決まっている資金が必要な場合は、投資を続けることよりも現金を確保することが優先されます。

一方で、売却すると将来の値上がりによる利益を得る機会を失います。特に長期間保有することで複利効果を期待している場合、一部でも早い時期に売却すると将来的な資産形成に影響する可能性があります。

現金が必要になる時期まで余裕がある場合は、毎月の積立額を減らしたり、一時的に停止したりする方法もあります。

積立を停止すれば、現在保有している資産を売却せずに済むため、これまで積み上げてきた長期投資を継続できます。市場が成長すれば、保有資産が将来的に増える可能性も残ります。

例えば、半年後や1年後に必要になる資金を準備したい場合、毎月3万円の積立を一時停止して現金を貯めることで、投資資産を維持しながら必要資金を準備できます。

長期的な資産形成だけを考えると、一般的には投資資産をできるだけ長く保有し続ける方が複利効果を活かしやすくなります。

例えば、20年や30年という長期間で投資する予定だった資産を途中で売却すると、その後の市場成長による利益を得られなくなる可能性があります。

しかし、投資はあくまで余裕資金で行うことが基本です。生活費や近いうちに使う予定のお金まで投資に回している場合、無理に保有を続けることで、必要なタイミングで安値売却を迫られるリスクがあります。

どちらを選ぶべきか判断するときは、まず「そのお金がいつ必要なのか」を考えることが重要です。

例えば、車の購入費用を1年後に使う予定なら、積立額を減らして現金を貯める方法が考えられます。一方で、突然必要になった大きな支出については、必要な分だけ売却する方が現実的です。

また、すべて売却するのではなく、一部だけ売却する方法もあります。必要額だけ現金化することで、残りの資産は長期運用を続けることができます。

新NISAは長期的な資産形成に向いた制度ですが、「非課税だから」という理由で生活に必要なお金まで投資することは避けるべきです。

投資資産は価格が変動するため、必要な時期に必ず利益が出ているとは限りません。例えば、リーマンショックやコロナショックのような大きな下落局面では、一時的に評価額が大きく減ることがあります。

そのため、生活費や数年以内に使う予定のお金は預貯金などで確保し、余裕資金を新NISAで運用することが基本になります。

新NISAで現金が必要になった場合、「保有資産を売却するか」「積立を停止するか」は、資金が必要になる時期と投資目的によって判断が変わります。

長期的な資産形成を重視するなら、できるだけ投資資産を維持することが有利になる場合があります。しかし、近いうちに使うお金や生活に必要な資金であれば、無理に投資を続けず現金化することも大切です。

最も重要なのは、新NISAを続けること自体ではなく、自分の生活設計に合わせて投資額や取り崩し方を調整することです。必要に応じて一部売却や積立額の変更を活用し、無理のない資産形成を続けることが大切です。

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