NISAでオルカンやS&P500を1800万円積立したら一生5%で増える?複利運用と取り崩しの考え方を解説

資産運用、投資信託、NISA

NISAでオルカン(全世界株式)やS&P500などの投資信託を積み立て、非課税枠の1800万円を使い切った場合、「その後は毎年5%ずつ増え続けて、その利益だけで生活できるのでは」と考える人もいます。

しかし、投資の利回りは毎年一定ではなく、5%という数字も将来を保証するものではありません。長期投資では複利の力が期待できる一方で、暴落や相場変動も考慮する必要があります。この記事では、1800万円を運用した場合の考え方や、投資収益だけで生活するための条件について解説します。

NISAで1800万円を運用すると毎年5%ずつ増えるのか

NISAで投資できる1800万円の枠を使い切った場合でも、「毎年必ず5%増える」という仕組みではありません。投資信託の価格は、株式市場の動きによって日々変化します。

例えば、S&P500や全世界株式は長期的には成長してきた実績がありますが、1年単位で見ると大きく上昇する年もあれば、大きく下落する年もあります。

実際の運用では、平均すると年5%程度の成長が期待される場合があるという意味であり、毎年1800万円の5%である90万円が安定して利益として出るわけではありません。

1800万円を年5%で運用した場合のイメージ

仮に1800万円を年5%で運用できた場合、単純計算では1年間の増加額は約90万円になります。

運用元本 想定利回り 年間増加額の目安
1800万円 3% 約54万円
1800万円 5% 約90万円
1800万円 7% 約126万円

ただし、この金額は毎年安定して受け取れる収入ではありません。例えば、ある年に20%下落すると、1800万円の資産は一時的に1440万円程度になる可能性もあります。

そのため、投資による利益だけで生活する場合は、平均利回りだけではなく、下落時にも生活を維持できる仕組みを作ることが重要です。

複利だけで生活すると元本1800万円は減らないのか

投資で得た利益だけを使い、元本には手を付けないという考え方は理論上可能です。しかし、実際には市場の変動があるため簡単ではありません。

例えば1800万円を運用して年間90万円の利益が出たとしても、翌年に株価が下落すれば利益分がなくなることもあります。利益を毎年安定して取り出せるとは限らないのです。

また、生活費として毎年一定額を取り崩す場合、株価が下落した時期に売却すると資産寿命が短くなる「シーケンス・オブ・リターンズ・リスク」に注意する必要があります。

オルカンやS&P500の長期リターンは何%くらいなのか

オルカンやS&P500のような株式インデックスは、過去の長期間では成長してきました。しかし、将来も同じリターンが続く保証はありません。

一般的には、株式市場の長期的な期待リターンとして年3%から7%程度の範囲で考えられることがありますが、これは過去のデータを参考にした目安です。

例えば、過去には10年以上低迷した市場もあり、投資期間や購入時期によって結果は大きく変わります。そのため、将来設計では控えめな利回りで計算することが大切です。

1800万円で投資収入生活をするにはいくら必要なのか

投資だけで生活できるかどうかは、資産額よりも年間生活費との関係で決まります。

例えば年間生活費が100万円の場合、1800万円から年間100万円を取り出すと約5.5%の取り崩しになります。市場環境によっては資産が減少する可能性があります。

一方で年間生活費が50万円程度であれば、資産への負担は小さくなります。生活費が低い人ほど、少ない資産でもセミリタイアや資産収入生活を実現しやすくなります。

資産を長持ちさせるための取り崩し方法

投資資産を活用して生活する場合、利益だけを使う方法だけでなく、資産全体から一定割合を取り崩す方法もあります。

例えば、年間3%程度を目安に取り崩す考え方では、1800万円の場合は年間約54万円を生活費に充てる計算になります。

また、生活費の数年分を現金で保有し、株価が下落している時には投資資産を売らないようにするなど、リスクを抑える工夫も重要です。

まとめ:NISA1800万円は大きな資産形成になるが5%保証ではない

NISAでオルカンやS&P500を利用して1800万円を運用すると、長期的な資産成長が期待できます。しかし、毎年5%ずつ増え続けるわけではなく、相場によって利益や損失は変動します。

1800万円の5%は約90万円ですが、その利益だけで生活できるかどうかは、生活費やリスク許容度によって大きく異なります。

NISAの最大のメリットは、長期間にわたって資産を効率よく育てられる点です。将来の生活設計では、期待リターンだけを見るのではなく、下落時への備えや無理のない取り崩し計画も合わせて考えることが重要です。

コメント

タイトルとURLをコピーしました