SBI日本株4.3倍ブルのようなレバレッジ型投資信託は、大きな利益を狙える一方で、相場が逆方向に動いた場合には大きな下落リスクがあります。大きく値下がりした後に追加投資をした場合、「最初に投資した金額は消えてしまうのか」「追加購入分と一緒に計算されるのか」と疑問に感じる方もいます。
この記事では、レバレッジ型投資信託で大きな下落が起きた場合の資産の変化や、追加投資を行った場合の評価額の考え方について、具体例を使って分かりやすく解説します。
SBI日本株4.3倍ブルのような投資信託で資金が消える仕組みとは
投資信託でいう「資金がなくなる」とは、購入した金額が口座から消滅するという意味ではありません。保有している投資信託の基準価額が下落し、その時点での評価額が減少することを意味します。
例えば300万円分購入した投資信託が90%下落した場合、評価額は30万円になります。元本の300万円が消えるわけではありませんが、含み損として270万円減少した状態になります。
その後、基準価額が上昇すれば評価額が回復する可能性もありますが、下落前の価格まで戻るには大きな上昇率が必要になります。
300万円投資後にマイナス90%になった場合の計算例
最初に300万円を投資し、その後に価格が90%下落したケースを考えます。
300万円 × 10% = 30万円
つまり、投資した300万円分は評価額30万円の状態になります。この時点で保有口数は残っており、投資信託自体を売却していなければ30万円分の資産として存在しています。
大きく下落したからといって、自動的に保有分がゼロになるわけではありません。ただし、さらに下落が続けば評価額はより小さくなる可能性があります。
下落後に100万円追加投資した場合はどう計算されるのか
90%下落後に100万円を追加投資した場合、最初の300万円分と追加した100万円分は別々に管理されるわけではありません。同じ投資信託を保有している場合、保有口数を合計した資産として評価されます。
例えば、90%下落後に最初の投資分が30万円になっている状態で100万円追加購入すると、投資直後の評価額は以下のようになります。
30万円(最初の投資分)+100万円(追加購入分)=130万円
この時点で、元々300万円投資した分が消えて新しい100万円だけになるわけではありません。最初の保有分も残ったまま、合計130万円分の投資信託を持っている状態になります。
追加投資後にさらに20%下落した場合
追加投資後、さらに20%下落した場合は、130万円の評価額に対して下落が発生します。
130万円 × 80% = 104万円
この場合、評価額は約104万円になります。最初に投資した300万円分が別途消滅するのではなく、現在保有している投資信託全体の価値が下がるという考え方になります。
ただし、レバレッジ型商品は値動きが大きくなるため、通常の株式投資信託よりも短期間で大きな損失になる可能性があります。
レバレッジ型投資信託で注意したいポイント
SBI日本株4.3倍ブルのようなレバレッジ型の商品は、日々の値動きを大きくする仕組みを持っています。そのため、日本株市場が上昇すると大きな利益を期待できますが、下落局面では損失も大きくなります。
また、単純に「株価が半分になった後に元の価格へ戻れば利益も元通りになる」とは限りません。レバレッジ型投資信託は日々の値動きによって基準価額が変化するため、長期間保有した場合の結果が指数の単純な倍率になるとは限りません。
例えば、短期間で大きく上下する相場では、指数が最終的に元の水準へ戻っていても、レバレッジ型商品の基準価額が同じように戻らない場合があります。
追加投資を考える場合に確認したいこと
大きく下落した投資商品へ追加投資することを「ナンピン買い」と呼びます。平均購入価格を下げる効果が期待できる一方で、下落が続けば損失がさらに拡大する可能性があります。
追加投資を行う場合は、「安くなったから買う」という理由だけではなく、投資対象の将来性や、自分がどこまでの損失に耐えられるかを考えることが重要です。
特にレバレッジ型商品では、通常の投資信託よりもリスク管理が重要になります。余裕資金で運用し、資産全体の中でどの程度の割合を投資するかを決めておくことが大切です。
まとめ:最初の300万円分が消えるわけではなく評価額が変化する
SBI日本株4.3倍ブルへ300万円投資した後に90%下落し、その後100万円追加投資してさらに20%下落した場合でも、最初の300万円分が消滅するわけではありません。
保有している投資信託の価値が下落し、追加購入分と合わせた合計評価額が変化するという仕組みです。ただし、大幅下落したレバレッジ型商品は回復に大きな上昇が必要になるため、リスクを十分理解した上で投資判断をすることが重要です。
投資では利益だけでなく、大きな下落時にどのように対応するかを事前に考えておくことが、長期的な資産運用につながります。
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