国内株の条件でスクリーニングしていた投資家が、米国株に同じ基準を適用すると、ヒットする銘柄数や性質が異なることがあります。米国市場は企業規模や成長率、株価水準が日本と大きく異なるため、条件の調整が必要です。本記事では、時価総額、PER、売上高成長率の目安や調整方法を解説します。
米国株の時価総額の目安
国内株で時価総額500億円以下をスクリーニングしていた場合、米国株では同程度の小型株は上場企業全体では極めて小さい部類になります。米国では市場規模が大きいため、同等の相対的分類としては、数十億ドル（数千億円）規模の企業を小型株として扱うことが多いです。
例えば、時価総額が10億～50億ドル程度の企業を小型株として検討すると、国内の500億円以下と同等の位置付けになります。
PERの調整
米国株は成長企業の評価が高いため、PERが日本より高めに形成される傾向があります。国内株でPER15倍以下としていた場合、米国株ではPER20～25倍以下を目安にすると、相対的に割安な銘柄を抽出しやすくなります。
特にテクノロジーやハイグロース株はPERが50倍以上になることも多いため、セクター別に目安を調整することも有効です。
売上高成長率の目安
米国株は成長率が高い企業が多いため、国内株の20％以上の売上高成長率をそのまま適用すると対象銘柄が限定されすぎることがあります。相対的な基準としては15％以上や年平均成長率（CAGR）15％以上を目安にすると適度な銘柄数を抽出可能です。
一方、成熟産業や大型株では成長率が低くても安定収益が得られる場合があるため、投資目的に応じて柔軟に調整しましょう。
テクニカル条件の考慮
国内株で月足・週足が緩やかに上昇している銘柄を抽出していた場合、米国株でも同様に移動平均線やトレンドの緩やかな上昇を条件にすると良いです。ただし、米国市場は流動性が高くボラティリティが大きいため、期間や閾値の調整が必要です。
週足・月足の平均上昇率を国内株より緩めに設定することで、過剰にスクリーニングされないように調整できます。
まとめ
米国株で国内株と同じスクリーニング条件を適用する場合、時価総額は数十億ドル規模、PERは20～25倍以下、売上高成長率は15％以上を目安にすると適切です。さらに、テクニカル指標も米国市場のボラティリティに合わせて緩やかに設定することで、国内株と同様のフィルタリング精度を得られます。
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