桐谷さんの「配当＋株主優待で4％」はどう計算する？総合利回り・優待利回りの計算式を具体例で解説

株主優待で知られる桐谷広人さんは、銘柄選びの基準として「配当金と株主優待を合わせた総合利回りが4％以上」という考え方をたびたび紹介しています。しかし、証券会社のポートフォリオ画面を見ると、取得価格からの含み益・含み損や配当利回りは表示されても、「配当＋優待で何％になるのか」が表示されないことがあります。

この「4％」は、株価の値上がり率を意味しているわけではありません。基本的には、1年間にもらえる配当金と株主優待を金額換算し、株を買うために必要な金額で割った「総合利回り」です。

桐谷さん自身も、楽天証券のインタビューで「配当利回り」と「優待利回り」をそれぞれ計算し、両者を足して総合利回りを算出すると説明しています。また、ミルボンの統合報告書2025に掲載された桐谷さんのインタビューでも、投資先を決める重要なポイントの一つとして「配当金と株主優待を併せた総合利回りが4％以上」であることを挙げています。[参照：楽天証券 トウシル][参照：ミルボン 統合報告書2025]

この記事では、配当利回り、優待利回り、総合利回りの計算方法から、保有株全体での計算方法、取得価格と現在株価のどちらを使うべきか、QUOカードや食事券をいくらとして評価するのかまで、具体例を使って分かりやすく解説します。

桐谷さんの「配当＋優待4％」とは総合利回りのこと

桐谷さんが銘柄選びで使っている「4％」は、一般に総合利回り、あるいは「配当優待利回り」などと呼ばれる考え方です。

計算の基本は非常にシンプルです。

総合利回り（％）＝配当利回り＋優待利回り

または、一つの式にすると次のように考えられます。

総合利回り（％）＝（年間配当金＋年間株主優待価値）÷投資金額×100

例えば10万円で100株を購入でき、年間配当金が2,000円、年間の株主優待が2,000円相当なら、合計4,000円の還元です。

4,000円÷100,000円×100＝4％となり、総合利回り4％という計算になります。

まず配当利回りを計算する

配当利回りは、株価に対して1年間にどれだけ配当金を受け取れるかを見る指標です。

日本取引所グループは、株式利回り、すなわち配当利回りについて「ある時点で株式へ投資した場合の投資資金と、それが1年間に生むと期待される配当金との比率」と説明しています。[参照：日本取引所グループ]

個別株なら基本的な計算式は次のとおりです。

配当利回り（％）＝1株当たり年間配当金÷株価×100

桐谷さんも楽天証券のインタビューで、配当利回りを「1株当たりの年間配当金額÷1株購入価額×100」と説明しています。[参照：楽天証券 トウシル]

配当利回りを具体例で計算すると簡単

例えば株価1,000円の会社が、年間30円の配当を予定しているとします。

30円÷1,000円×100＝3％です。

100株持っているなら、投資金額は10万円で、年間配当金は税引前3,000円です。

3,000円÷100,000円×100として計算しても同じ3％になります。

なお、配当金は会社の業績や方針によって減額・増額・無配になる可能性があります。「予想配当利回り」は将来の受取額を保証するものではありません。

次に「優待利回り」を計算する

株主優待の価値を投資金額に対する割合で表したものが優待利回りです。

基本的な計算式は次のとおりです。

優待利回り（％）＝年間の株主優待価値÷優待取得に必要な投資金額×100

桐谷さんも「優待品の換算金額（年間合計）÷優待をもらうのに必要な投資金額×100」で優待利回りを計算すると説明しています。[参照：楽天証券 トウシル]

配当利回りとは違い、優待利回りは証券会社の画面に表示されない場合があります。これは、株主優待が現金とは限らず、人によって実際の価値が異なるためです。

10万円の株で2,000円の優待なら優待利回り2％

例えば、100株保有すると年1回、2,000円分のQUOカードをもらえる会社があるとします。

株価が1,000円なら100株購入するために必要な金額は10万円です。

2,000円÷100,000円×100＝2％となります。

したがって、この銘柄の優待利回りは2％です。

もし優待が年2回あり、毎回2,000円分もらえるなら年間4,000円ですから、優待利回りは4％になります。

配当2％＋優待2％なら総合利回り4％

桐谷さんの「4％」を理解するには、配当と優待を足せば分かりやすくなります。

項目	例
株価	1,000円
優待取得株数	100株
必要投資額	100,000円
年間配当	1株20円＝2,000円
年間優待	2,000円相当

まず配当利回りは、2,000円÷100,000円×100＝2％です。

優待利回りも、2,000円÷100,000円×100＝2％です。

したがって、総合利回り＝配当2％＋優待2％＝4％となります。

このように計算すれば、証券会社のポートフォリオ画面に総合利回りが表示されなくても、自分で簡単に算出できます。

「配当＋優待」を一度に計算しても同じ

配当利回りと優待利回りを別々に計算するのが面倒なら、年間でもらえるものを合計してから投資金額で割っても構いません。

先ほどの例なら、年間配当2,000円＋年間優待2,000円＝4,000円です。

4,000円÷100,000円×100＝4％です。

つまり、次の式だけ覚えておけば十分です。

（年間配当＋年間優待の実質価値）÷投資金額×100

ExcelやGoogleスプレッドシートで保有銘柄を管理する場合にも、この式をそのまま利用できます。

取得価格と現在株価のどちらで計算するの？

ここで迷いやすいのが、「投資金額には自分が昔買った価格を使うのか、それとも現在の株価を使うのか」という点です。

一般的に、今からその銘柄を買う価値があるか比較する配当利回りや優待利回りでは、現在株価を使います。

例えば5年前に500円で買った株が現在1,000円になっている場合、これから購入する人は1,000円を支払う必要があります。そのため、現在の投資対象として比較するなら1,000円を基準にします。

一方、「自分が実際に投じたお金に対して、現在年間何％の配当を受け取っているのか」を知りたいなら、取得価格を使う計算も有用です。これは一般に取得価額ベースの利回りとして考えることができます。

取得価格ベースでは利回りが大きく変わることがある

具体例として、1株500円で100株購入し、現在株価が1,000円、年間配当が30円になっているケースを考えます。

現在株価を基準にした配当利回りは、30円÷1,000円×100＝3％です。

しかし、自分の取得価格500円を基準にすれば、30円÷500円×100＝6％です。

同じ株を持っていても、どの価格を分母にするかによって数字は変わります。

「これから買うなら割安か」を考えるなら現在株価、「自分が投じた元本が現在どれだけのインカムを生んでいるか」を確認するなら取得価格、というように目的を分けると分かりやすくなります。

桐谷さんの4％基準は「買い時」を判断するための利回り

桐谷さんが楽天証券のインタビューで説明している方法を見ると、買いたい銘柄の株価をチェックし、総合利回りが4％以上になったときに買い指値をするという考え方です。[参照：楽天証券 トウシル]

つまり、これは保有後の含み益・含み損を計算するための4％ではなく、「現在の株価で買った場合、配当と優待を合わせて年間どれくらいの還元になるか」を判断するための基準と理解すると分かりやすいでしょう。

ミルボンの統合報告書2025に掲載されたインタビューでも、桐谷さんは「配当金と株主優待を併せた総合利回りが4％以上」であることと、理論株価に対して割安であることを投資先選びの重要なポイントとして挙げています。[参照：ミルボン 統合報告書2025]

株主優待は「額面＝自分にとっての価値」とは限らない

優待利回りを計算するときに最も注意したいのが、優待品の評価額です。

QUOカード1,000円なら1,000円として扱いやすいですが、「自社商品3,000円相当」「レストラン5,000円割引券」などは、その額面が自分にとって本当に同じ価値なのかを考える必要があります。

例えば普段まったく利用しない飲食店の5,000円券を受け取っても、その優待を使うためだけに遠方へ出かけるなら、自分にとって5,000円の価値があるとは限りません。

反対に、普段から必ず利用するスーパーの商品券や鉄道会社の乗車券なら、額面に近い価値を感じられることがあります。

優待利回りは「自分が実際に使える金額」で計算すると現実的

例えば100株20万円の株を持っていて、年5,000円相当の食事券を受け取れるとします。

額面どおり評価すれば、5,000円÷200,000円×100＝2.5％です。

しかし、その店を年に2,500円分しか利用しないのであれば、自分にとっての実質価値を2,500円として計算する方法もあります。

2,500円÷200,000円×100＝1.25％です。

このように、企業が表示する「○円相当」と、自分にとっての実質的な優待価値を分けて管理すると、より現実的な総合利回りを把握できます。

割引券タイプの優待は額面をそのまま足さないほうがよい

特に注意したいのが、「5,000円以上購入すると1,000円引き」といった割引券タイプの優待です。

1,000円割引券だからといって、必ず1,000円の現金と同じ価値があるわけではありません。利用するために4,000円を自費で支払う必要があり、本来なら購入しなかった商品を買うのであれば、実質的な経済価値は低くなります。

同様に、「20％割引券」のように利用額によって価値が変わる優待では、一般的な優待利回りを正確に算出するのが難しくなります。

こうした優待は保守的に評価するか、自分の年間利用実績から価値を計算するとよいでしょう。

長期保有条件がある優待にも注意

現在の株主優待では、「100株以上を1年以上継続保有」「3年以上保有すると優待額アップ」など、保有期間によって内容が変わる制度もあります。

例えば現在株価1,000円、100株で年間3,000円の優待でも、1年以上の継続保有が条件なら、新規購入直後にその3,000円を受け取れるとは限りません。

また、100株では1,000円、500株では3,000円、1,000株では5,000円というように、保有株数によって優待額が変わる会社もあります。

したがって優待利回りを計算するときは、企業のIRページなどで必要株数、権利確定日、保有期間条件、年間実施回数を確認する必要があります。

優待は100株保有時が最も利回りが高いとは限らないが多い

株主優待銘柄では、保有株数が増えても優待額が比例して増えないケースが多くあります。

例えば100株10万円で3,000円の優待、500株50万円で5,000円の優待という制度なら、100株の優待利回りは3％ですが、500株では1％です。

そのため優待投資では、最低単元で保有したときの総合利回りが高くなるケースがあります。

桐谷さんのように多数の優待銘柄を保有するスタイルを考える場合にも、単純に一つの会社へ大量投資するのではなく、優待が効率よく得られる保有株数を確認することが重要です。

税引前と税引後、どちらで配当を計算する？

証券サイトなどに表示される一般的な配当利回りは、通常税引前の年間配当金を使って計算します。

例えば10万円の株から年間4,000円の配当が予定されていれば、配当利回りは4％です。

ただし、課税口座で実際に受け取る配当金には原則として税金がかかるため、手取り額は4,000円より少なくなります。一方、NISA口座で保有し、配当金の受取方法など所定の条件を満たしていれば、NISAの非課税メリットを利用できる場合があります。

銘柄同士を比較するときは税引前で統一し、自分の家計に実際に入る金額を確認するときは税引後で計算する、と使い分けると管理しやすくなります。

株価の値上がり益と総合利回りは別物

証券会社のポートフォリオに表示される「＋20％」「－10％」などは、多くの場合、取得価格と現在株価を比較した評価損益です。

一方、桐谷さんがいう総合利回りは、株価がいくら上昇したかではなく、投資金額に対して配当と優待を年間どれくらい受け取れるかを見る指標です。

例えば10万円で購入した株が現在12万円になっていれば、株価だけでは20％の含み益です。

それとは別に、年間配当2,000円と優待2,000円があれば、現在株価12万円を基準にした総合利回りは約3.33％です。

株価の損益率と配当・優待の総合利回りは、まったく別の数字として管理する必要があります。

本当の投資成績を知るなら値上がり益・配当・優待をまとめて考える

総合利回りは便利ですが、それだけで株式投資全体の成績が分かるわけではありません。

例えば総合利回り5％の銘柄でも、1年間で株価が30％下落すれば、配当と優待だけでは株価下落分を補えません。

反対に、配当も優待もない会社でも株価が大きく上昇すれば、高い投資リターンになることがあります。

したがって、自分の投資成績全体を評価するなら、株価の値上がり・値下がり＋受取配当＋優待の実質価値をまとめて考える必要があります。

保有株全体の「配当＋優待利回り」はどう計算する？

複数銘柄を持っている場合でも、考え方は同じです。すべての銘柄の年間配当と年間優待価値を合計し、ポートフォリオ全体の金額で割ります。

計算式は次のとおりです。

ポートフォリオ総合利回り＝（全銘柄の年間配当合計＋全銘柄の年間優待価値合計）÷全銘柄の評価額×100

例えば次の3銘柄を保有しているとします。

銘柄	現在評価額	年間配当	年間優待価値
A社	100,000円	2,000円	2,000円
B社	200,000円	6,000円	1,000円
C社	300,000円	9,000円	3,000円

評価額合計は600,000円、年間配当は17,000円、優待は6,000円です。

年間還元額は23,000円なので、23,000円÷600,000円×100＝約3.83％です。

これがポートフォリオ全体を現在価格で見た総合利回りになります。

各銘柄の4％を単純平均してはいけない

複数銘柄を管理するときには注意点があります。

例えば10万円投資している銘柄の総合利回りが8％、100万円投資している銘柄の総合利回りが2％だったとします。

「8％と2％だから平均5％」と計算するのは正確ではありません。投資額が10倍違うためです。

正確に計算するには、それぞれの年間配当・優待額を合計してから、ポートフォリオ全体の評価額で割ります。

これは日本取引所グループが市場全体の配当利回りを計算するときに、配当金総額を時価総額で割る「加重平均利回り」の考え方にも近いものです。[参照：日本取引所グループ]

自分の保有株なら表計算ソフトで管理すると簡単

証券会社のポートフォリオに優待利回りが表示されない場合は、ExcelやGoogleスプレッドシートなどで管理すると分かりやすくなります。

最低限、次の項目を用意すると計算できます。

管理項目	内容
銘柄名	会社名
保有株数	100株など
現在株価	市場価格
評価額	現在株価×保有株数
年間配当	1株配当×保有株数
年間優待	自分が評価した優待価値
配当利回り	年間配当÷評価額×100
優待利回り	年間優待÷評価額×100
総合利回り	（年間配当＋年間優待）÷評価額×100

これなら現在株価だけを更新すれば、総合利回りも変化します。

取得価格ベースの利回りも確認したければ、「取得総額」という列を追加し、評価額の代わりに取得総額で割った利回りも作れば比較できます。

株価が下がると総合利回りが上がる仕組み

年間配当と優待内容が変わらない場合、株価が下がるほど総合利回りは高くなります。

例えば年間配当と優待を合わせて4,000円もらえる銘柄があるとします。

株価1,000円、100株10万円なら総合利回りは4％です。

株価が800円まで下がり、100株8万円で購入できるようになれば、4,000円÷80,000円×100＝5％になります。

桐谷さんが「総合利回りが4％以上になったところで買う」という方法を取る場合、株価が下落することによって買い基準へ到達する銘柄も出てきます。

総合利回りが高いほど良い株とは限らない

ここは非常に重要です。総合利回り8％の銘柄が、4％の銘柄より必ず優れているわけではありません。

株価が急落した結果、見かけ上の配当利回りが高くなっているケースがあります。業績悪化によって将来減配されれば、計算していた利回りを得られなくなります。

株主優待についても、企業側の判断によって変更や廃止が行われることがあります。実際、日本取引所グループも2025年3月31日基準の優待を最後に株主優待制度を廃止しています。[参照：日本取引所グループ]

総合利回りは「現在の条件が今後も続けば」という前提で計算された数字であり、将来の4％を保証するものではありません。

優待廃止でも増配で補われる場合がある

企業が株主優待を廃止すると、優待投資家にとっては総合利回りが低下します。一方、優待を廃止する代わりに配当を増やす会社もあります。

2026年8月にも桐谷さんは、保有する空港施設について、株主優待は廃止されたものの増配が行われ、現在の配当利回りが4％余りになっていると紹介しています。[参照：ORICON NEWS 2026年8月27日]

このように、優待の有無だけではなく、最終的に株主へどのような形で還元されるのかを見ることも重要です。

配当は現金なので使い道を選びませんが、優待は利用できる店舗や商品が限定されます。人によっては「配当4％」のほうが「配当2％＋使わない優待2％」より実質的な価値が高いこともあります。

桐谷さんと同じ4％を目指す必要はない

桐谷さんが総合利回り4％以上を一つの投資基準としているからといって、すべての投資家が4％を絶対条件にする必要はありません。

成長企業では配当や優待をほとんど出さず、利益を新規事業や設備投資へ回すことがあります。その結果、企業価値と株価が長期的に成長する可能性もあります。

反対に、成熟企業では高配当や株主優待による還元を重視している場合があります。

桐谷さんの4％基準は、株主優待と配当を重視する投資スタイルにおける一つの銘柄選択基準と考えるのが適切です。

自分で計算するときの簡単な手順

証券会社の画面に優待利回りが表示されていなくても、次の順番で計算できます。

1. 現在株価×優待取得に必要な株数で必要投資額を計算する
2. 1年間にもらえる配当金を確認する
3. 1年間にもらえる優待を金額換算する
4. 配当金と優待価値を合計する
5. 合計額÷必要投資額×100で総合利回りを出す

例えば現在株価800円、100株必要、年間配当2,400円、優待1,000円なら必要投資額は80,000円です。

2,400円＋1,000円＝3,400円ですから、3,400円÷80,000円×100＝4.25％になります。

これなら「配当＋優待で4％以上」という基準を満たしていることが分かります。

まとめ：桐谷さんの4％は「年間配当＋優待価値÷投資金額」で計算できる

桐谷広人さんが銘柄選びで紹介している「配当と優待を合わせて4％」という考え方は、配当利回りと優待利回りを足した「総合利回り」です。桐谷さん自身も、配当利回りを「1株当たり年間配当÷購入価額×100」、優待利回りを「年間優待価値÷優待取得に必要な投資額×100」で計算し、それらを合計すると説明しています。[参照：楽天証券 トウシル]

もっと簡単に計算するなら、「（年間配当金＋年間優待価値）÷投資金額×100」だけ覚えておけば十分です。10万円の投資で年間2,000円の配当と2,000円の優待を受け取れるなら、総合利回りは4％です。

証券会社のポートフォリオに表示される株価の損益率は、この総合利回りとは別物です。株価の損益率は取得価格と現在株価の差を示すのに対し、総合利回りは1年間の配当と優待による還元を投資額に対する割合で表します。

これから銘柄を購入するか比較する場合は、基本的に現在株価を使って計算すると分かりやすくなります。一方、自分が過去に投じた元本に対して現在どれだけ配当・優待を得ているか知りたい場合には、取得価格を基準にした利回りを別途計算する方法もあります。

また、優待については「3,000円相当」と書かれていても、自分が使わなければ実質的な価値はゼロに近くなります。QUOカードや商品券のように額面で評価しやすいものと、割引券や自社商品など人によって価値が変わるものを区別すると、より現実的な総合利回りを計算できます。

複数の株を持っている場合は、すべての年間配当と優待価値を合計し、それをポートフォリオ全体の評価額で割れば、保有株全体の総合利回りも計算できます。個々の銘柄の利回りを単純平均するのではなく、投資金額を反映して計算することがポイントです。

そして、総合利回り4％は将来の利益を保証する数字ではありません。配当は減配・無配になることがあり、株主優待も変更・廃止されることがあります。株価が大きく下落すれば、配当と優待を受け取ってもトータルでは損失になる可能性があります。

桐谷さんの「4％」は非常に分かりやすい銘柄選びの物差しですが、それだけで投資判断を完結させるのではなく、業績、財務状態、配当の持続性、優待制度の条件、株価水準なども合わせて確認することが重要です。