投資信託の積立はドルコスト平均法になる？仕組みとよくある誤解をわかりやすく解説

資産運用、投資信託、NISA

2026.05.30

新NISAの普及により投資信託の積立投資を始める人が増えています。その中で、「投資信託には株数のような単位がないのにドルコスト平均法は成立するのか」という疑問を持つ方も少なくありません。

実は、投資信託の積立投資はドルコスト平均法の代表的な活用例として知られています。この記事では、投資信託とドルコスト平均法の関係について詳しく解説します。

ドルコスト平均法とは何か

ドルコスト平均法とは、価格が変動する金融商品に対して、一定金額を定期的に投資する方法です。

価格が高いときは少なく購入し、価格が安いときは多く購入することになるため、購入価格を平準化する効果が期待できます。

この手法は株式だけでなく、投資信託やETFなど様々な金融商品に利用されています。

投資信託は株式のように1株、100株という単位ではなく、「口数」という単位で管理されています。

積立設定で毎月1万円など一定額を購入すると、その時点の基準価額に応じて取得できる口数が自動的に変化します。

つまり、基準価額が高い月は少ない口数を購入し、基準価額が安い月は多くの口数を購入するため、ドルコスト平均法が自然に機能している状態になります。

基準価額	毎月の投資額	取得口数のイメージ
高い	10,000円	少ない
安い	10,000円	多い

多くの証券会社や銀行の積立サービスは、あらかじめ設定した金額を自動的に投資する仕組みになっています。

そのため、投資家が相場を予想して売買タイミングを判断する必要がありません。

特に長期積立では、価格変動の影響を分散できることから、ドルコスト平均法のメリットを活かしやすい商品と考えられています。

ドルコスト平均法は万能な手法ではありません。

長期的に右肩上がりの相場では、最初に一括投資した方がリターンが高くなるケースもあります。

また、価格が長期間下落し続ける資産では、平均取得単価を下げても利益が出るとは限りません。

ドルコスト平均法は利益を保証する手法ではなく、購入タイミングのリスクを分散するための考え方です。

投資経験が少ない人や、相場の値動きを毎日確認したくない人には積立投資が向いています。

給与日に合わせて自動積立を設定することで、感情に左右されず継続的な資産形成を目指せます。

新NISAのつみたて投資枠も、この長期・積立・分散投資の考え方を前提とした制度設計になっています。

投資信託の積立投資は、一定金額を継続的に購入する仕組みであるため、ドルコスト平均法が成立しています。

投資信託に株数の概念がなくても、基準価額に応じて取得口数が変動するため、価格が安いときに多く、高いときに少なく購入することになります。

ただし、ドルコスト平均法はリスクを軽減する手法であり、利益を保証するものではありません。長期的な資産形成の一つの方法として理解することが大切です。

こんにちは！利益の管理人です。このブログは投資する人を増やしたいという思いから開設し運営しています。株式投資をメインに分散投資をしています。