株式投資をしていると、PER（株価収益率）という指標を目にする機会があります。個別企業の株価が割高なのか割安なのかを判断するためによく使われる指標ですが、日経平均株価のような株価指数にもPERが存在するのか気になる方も多いでしょう。この記事では、日経平均株価のPERの意味や計算方法、投資判断での活用方法について分かりやすく解説します。
日経平均株価にもPERという指標は存在する
結論から言うと、日経平均株価にもPERは存在します。日経平均株価は225社の株価をもとに算出される指数ですが、その構成銘柄全体の利益水準からPERを計算することができます。
個別株のPERが「その会社の株価が利益に対して何倍まで買われているか」を示すのと同じように、日経平均PERは「日本を代表する225社の株価水準が利益に対して何倍になっているか」を表します。
そのため、日経平均PERを見ることで、日本株市場全体が過去と比べて割高なのか割安なのかを判断する材料になります。
日経平均PERの計算方法とは
PERは一般的に「株価÷1株当たり利益（EPS）」で計算されます。日経平均の場合も、日経平均株価を構成銘柄全体の利益水準で割ることで算出されます。
例えば、日経平均株価が40,000円で、日経平均ベースの1株当たり利益が2,000円の場合、PERは20倍になります。
つまり、市場参加者が現在の利益水準に対して20年分の利益を織り込んだ価格で株式を評価している、と考えることができます。
日経平均PERを見るメリット
日経平均PERを見ることで、現在の日本株市場が過熱しているのか、それとも割安な状態なのかを判断する参考になります。
例えば、日経平均PERが過去平均より高い場合は、株価が利益に対して高く評価されている可能性があります。一方で、PERが低い場合は、市場全体が割安に放置されている可能性があります。
ただし、PERだけで株価の上昇や下落を正確に予測できるわけではありません。企業利益の成長期待や金利、景気状況なども合わせて判断することが重要です。
日経平均PERの目安は何倍なのか
日経平均PERには明確な基準値があるわけではありませんが、過去の推移を見ることでおおよその水準を把握できます。
一般的には、日本株市場では日経平均PERが15倍前後を一つの目安として見る投資家もいます。ただし、景気拡大期にはPERが高くなり、不況時には低くなる傾向があります。
例えば、企業の利益成長が期待されている時期では、投資家は将来の利益増加を見込んで高いPERを許容することがあります。そのため、PERが高いから必ず割高とは限りません。
日経平均PERとTOPIXのPERの違い
日本株全体を見る代表的な指数として、日経平均株価のほかにTOPIXがあります。それぞれPERを見ることができますが、対象となる企業や算出方法が異なります。
日経平均は225銘柄で構成され、特に株価水準の高い銘柄の影響を受けやすい特徴があります。一方、TOPIXは東証上場企業を幅広く対象としているため、日本株市場全体の動きを見る際に利用されます。
そのため、日本株全体の割安・割高を判断するときは、日経平均PERだけではなくTOPIXのPERも確認すると、より広い視点で市場を見ることができます。
日経平均PERを投資判断に使う際の注意点
PERは便利な指標ですが、単独で投資判断を行うことには注意が必要です。PERは利益を基準にした指標であるため、利益が一時的に増減すると数値も大きく変化します。
例えば、景気悪化で企業利益が急激に減少すると、株価が下落していてもPERが高く見える場合があります。逆に、一時的な利益増加によってPERが低く見えるケースもあります。
そのため、PERを見る際は過去の水準、企業利益の動向、金利環境、景気の状況などを総合的に確認することが大切です。
まとめ：日経平均株価にもPERはあり市場全体の評価を確認できる
日経平均株価には個別株と同じようにPERという指標が存在し、日本株市場全体が利益に対してどの程度評価されているかを見ることができます。
日経平均PERを確認することで、市場が過去と比べて割高なのか割安なのかを判断する参考になります。ただし、PERだけで投資判断を決めるのではなく、利益成長や経済環境なども合わせて考えることが重要です。
株式投資を行う際は、日経平均PERを市場全体の温度感を知るための一つの材料として活用すると、より客観的な判断につながります。
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