同じ銘柄を何度も売買した場合のトータルリターン計算方法｜特定口座の損益を正しく計算する手順

資産運用、投資信託、NISA

2026.07.30

特定口座で同じ銘柄を複数回購入・売却すると、単純に「購入金額と最後の売却金額を比較する」だけでは正確な損益が分かりにくくなります。特に一部売却後に買い増しをしている場合は、平均取得単価や取得数量を整理して計算する必要があります。

この記事では、同一銘柄を繰り返し売買した場合のトータルリターンの考え方と、実際の取引履歴を使った計算方法を分かりやすく解説します。

同じ銘柄を売買した場合の利益計算の基本

同じ銘柄を複数回売買した場合、最終的な損益は「売却によって受け取った金額の合計」と「購入に使った金額の合計」を比較して求めます。

基本的な計算式は以下の通りです。

トータル損益＝売却金額の合計－購入金額の合計

例えば、100万円購入して最終的に75万円で全て売却した場合は、単純計算では25万円のマイナスになります。ただし、途中で一部売却して再購入している場合は、取引ごとのお金の流れを整理する必要があります。

提示された取引を時系列で整理すると以下のようになります。

まず、購入した金額の合計を計算します。

1,000,000円＋500,000円＝1,500,000円

次に、売却によって受け取った金額を合計します。

600,000円＋758,043円＝1,358,043円

したがって、手数料や税金を考慮しない単純計算では以下になります。

1,358,043円－1,500,000円＝－141,957円

この取引全体では約14万2千円のマイナスになったと考えられます。

投資初心者の方が混乱しやすいのが、途中で一部売却した後の取得単価です。特定口座では証券会社が「総平均法に準ずる方法」で取得価額を計算しています。

今回の場合、最初の購入数量は497,438口、追加購入数量は306,655口なので、保有数量は一時的に804,093口になります。

購入金額合計は150万円なので、平均取得単価は以下のように計算できます。

1,500,000円÷804,093口＝約1.87円（1口あたり）

ただし、実際の投資信託などでは表示単位や口数計算方法が異なるため、証券会社の表示する取得単価を確認することが重要です。

証券会社が表示する「トータルリターン」は、単純な売買差額だけではなく、分配金や手数料、税金などを含めた計算になる場合があります。

例えば特定口座では利益が出た場合、通常は約20.315％の税金が差し引かれます。一方で損失の場合は、他の利益と損益通算できる可能性があります。

また、売却時の受渡金額は手数料や税金控除後の金額になっている場合があるため、正確な確認には取引報告書や証券会社の損益表示を見ることがおすすめです。

同じ銘柄を何度も売買する場合は、購入・売却のたびに以下の項目を記録しておくと損益計算が簡単になります。

例えば、株式や投資信託を長期保有するつもりであっても、途中で利益確定や買い増しを行う場合があります。その場合、最終的な投資成績を見るには全ての入出金を合計する方法が最も分かりやすいです。

特定口座を利用している場合は証券会社が税務計算を行ってくれますが、自分自身の投資判断を振り返るためには、自分でトータル損益を把握することも大切です。

同じ銘柄を繰り返し売買した場合、最後の売却価格だけを見ると本当の利益や損失は分かりません。購入金額の合計と売却金額の合計を比較することで、投資全体の成績を確認できます。

今回のケースでは、購入総額150万円に対して売却総額135万8043円となるため、単純計算では約14万1957円のマイナスです。

ただし、実際の損益は証券会社の取引報告書やトータルリターン表示で確認するのが最も確実です。売買回数が増えるほど記録を残し、全体の資金移動で判断することが重要になります。

こんにちは！利益の管理人です。このブログは投資する人を増やしたいという思いから開設し運営しています。株式投資をメインに分散投資をしています。