株式取引において、約定価格と取得単価が必ずしも一致しない場合があります。本記事では、NTT株を例に、約定価格と取得単価の違いとその計算方法についてわかりやすく解説します。
約定価格とは
約定価格とは、株式が市場で売買成立した時の価格です。場中で150.3円で約定した場合、この価格で売買契約が成立したことを意味します。
取引所のシステム上、板寄せやスリッページなどにより、実際の約定価格が指値や成行注文と微妙に異なることがあります。
取得単価とは
取得単価は、購入時にかかった手数料や諸費用を含めた実質的な購入コストを示します。約定価格に手数料や税金を加算した場合、取得単価は約定価格より高くなるのが一般的です。
例えば、約定価格150.3円に売買手数料や口座管理費などを加えると、取得単価は151円となることがあります。
手数料や諸費用の影響
オンライン証券や銀行で株式を購入する際、取引手数料や税金、場合によっては為替手数料（外国株の場合）も加算され、取得単価が変動します。
具体例として、約定価格150.3円で100株購入した場合、手数料50円を含めると、取得単価は(150.3×100+50)/100=150.8円となり、表示上の単価と約定価格が一致しない理由になります。
まとめ
約定価格と取得単価は同じである必要はありません。約定価格は市場で成立した価格を示し、取得単価は手数料や諸費用を含めた実際の購入コストです。取引明細を確認することで、約定価格と取得単価の差の理由を把握できます。
こんにちは！利益の管理人です。このブログは投資する人を増やしたいという思いから開設し運営しています。株式投資をメインに分散投資をしています。
コメント