旧NISAを銀行や対面型証券で始めたものの、「信託報酬が高い」「商品数が少ない」と感じている人は少なくありません。
特に新NISAが始まって以降、低コスト商品が豊富なネット証券へ変更するべきか悩むケースが増えています。
一方で、旧NISAで長年積み立てた資産を解約することに不安を感じる人も多いでしょう。
この記事では、旧NISAを運用中の50代会社員が、新NISAをどこで始めるべきか、また現在保有している資産をどう考えるべきかを整理して解説します。
まず理解したい「旧NISA」と「新NISA」は別制度という点
旧NISAで保有している商品は、そのまま非課税期間終了まで持ち続けることができます。
新NISAが始まったからといって、旧NISAの商品を必ず売却する必要はありません。
つまり、多くの人は次の2つを分けて考えています。
| 項目 | 考え方 |
|---|---|
| 旧NISA保有分 | そのまま運用継続 |
| 新NISA積立 | ネット証券へ変更して新規開始 |
特に含み益が大きい場合、慌てて売却する必要はないケースが多いです。
信託報酬の差は長期ではかなり大きい
銀行窓口で販売されている投資信託は、ネット証券に比べて信託報酬が高い商品が多い傾向があります。
例えば、年0.2％の商品と年1.5％の商品では、長期間になるほど差が広がります。
特に50代以降は運用額も大きくなりやすいため、コスト差が資産形成に与える影響は無視できません。
500万円規模の運用になると、信託報酬差だけで年間数万円〜十万円近い差になる場合もあります。
そのため、新NISAを機にネット証券へ変更する人は非常に多いです。
旧NISA資産を売却するかは「含み益」と「今後の方針」で変わる
悩みやすいのが、「旧NISAの500万円を全部売却して移すべきか」という点です。
ここで重要なのは、現在の商品内容と含み益です。
- 高コスト商品でも運用成績が良い
- 大きな含み益がある
- 非課税期間がまだ残っている
こうした場合は、無理に売却せず、そのまま旧NISAで保有継続する考え方もあります。
逆に、毎年高い信託報酬がかかり続ける商品で、今後も長期保有予定なら、売却して低コスト商品へ乗り換える選択肢もあります。
50代で新NISAを始める場合に意識したいこと
53歳という年齢を考えると、「資産を大きく増やす」だけでなく、「減らしにくくする」視点も重要になります。
そのため、商品選びでは次のようなバランスを考える人が多いです。
| 運用方針 | 特徴 |
|---|---|
| 全世界株式中心 | 長期成長重視 |
| S&P500中心 | 米国成長期待 |
| 債券や高配当も一部組み合わせ | 値動き抑制 |
また、退職時期や老後資金計画を考えながら、無理のない積立額にすることも大切です。
ネット証券へ変更する際の注意点
新NISAの金融機関変更は可能ですが、手続きには時間がかかる場合があります。
また、NISA口座は同一年に複数金融機関で同時利用できません。
さらに、旧NISA商品は「移管」できず、基本的に売却して現金化しない限り他社へ移せない点にも注意が必要です。
そのため、実際には「旧NISAは現状維持」「新NISAだけネット証券開始」という形を選ぶ人が多く見られます。
まとめ
旧NISAを利用中で、現在の金融機関の商品ラインナップや信託報酬に不満がある場合、新NISAだけネット証券へ変更するのは非常に一般的な選択肢です。
一方で、旧NISA保有分は無理に売却せず、そのまま非課税運用を継続する考え方もあります。
特に53歳前後では、「コスト削減」と「資産を守る運用」の両方を意識することが重要になります。
焦って全解約するよりも、現在の商品内容・含み益・今後の運用年数を整理した上で判断すると後悔しにくいでしょう。
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