旧NISAで2022年・2023年分を売却できる？SBI証券の保有投資信託を売る方法と注意点を解説

資産運用、投資信託、NISA

2026.08.14

旧NISA（一般NISA・つみたてNISA）で購入した投資信託を、2022年分や2023年分として指定して売却できるのか気になる方は多いです。特にSBI証券でニッセイ外国株式インデックスファンドなどを保有している場合、どの年のNISA枠を使った商品なのかを確認してから売却したいケースがあります。

この記事では、旧NISA口座の保有商品を売却する際の考え方、SBI証券での確認方法、2022年・2023年分を指定できるのか、売却時に注意したいポイントについて分かりやすく解説します。

旧NISAの商品は購入年ごとに管理されている

旧NISAでは、商品を購入した年ごとに非課税期間が設定されています。例えば、2022年に購入した投資信託は2022年分のNISA枠、2023年に購入したものは2023年分のNISA枠として管理されます。

そのため、同じ投資信託を複数年にわたって購入している場合でも、内部的には購入した年ごとに別々のNISA枠として扱われています。

例えば、2022年につみたてNISAでニッセイ外国株式インデックスファンドを毎月購入し、2023年にも同じ商品を購入していた場合、それぞれ異なる購入分として管理されています。

SBI証券で旧NISAの商品を確認する場合、保有商品の詳細画面などからNISA口座で保有している商品情報を確認できます。

ただし、投資信託を売却する際に、利用者が自由に「2022年購入分だけ」「2023年購入分だけ」と細かく指定できるかどうかは、商品や注文画面の仕様によります。

売却前には、SBI証券の口座画面で保有数量や取得日、NISA区分などを確認し、どの枠の商品が売却対象になるのかを把握しておくことが大切です。

旧NISAで保有している投資信託は、非課税期間中であれば基本的にいつでも売却できます。売却による利益には通常の課税がありません。

例えば、2022年につみたてNISAで購入した投資信託を2025年や2026年に売却した場合でも、旧NISAの非課税メリットを利用できます。

ただし、一度売却した旧NISAの投資枠は復活しません。新NISAのように売却後に投資枠が再利用できる制度とは異なるため注意が必要です。

複数年に購入した同じ投資信託を保有している場合、売却時にどの購入分が対象になるかを確認することが重要です。

例えば、2022年購入分だけを残して2023年購入分だけを売却したい場合、SBI証券の注文画面で指定できるかを確認する必要があります。

もし購入年ごとの指定が難しい場合は、SBI証券のサポート窓口に確認してから売却注文を出すと安心です。売却後に取り消すことはできないため、事前確認が重要になります。

2024年から新NISA制度が開始されましたが、旧NISAで保有している商品は自動的に新NISAへ移管されるわけではありません。

旧NISAの商品は、そのまま旧制度のルールで管理され、非課税期間が終了するまで保有できます。また、売却して新NISAで買い直すことも可能ですが、その場合は新NISAの投資枠を使用します。

例えば、含み益が大きくなった旧NISA商品を売却する場合、非課税メリットを活用できる可能性があるため、売却時期は慎重に検討するとよいでしょう。

旧NISAで2022年分や2023年分として購入した投資信託は、それぞれ購入年ごとに管理されています。SBI証券で売却する場合は、まず保有商品のNISA区分や購入年を確認しましょう。

同じ投資信託を複数年購入している場合、どの分を売却するかによって非課税期間や今後の運用計画が変わる可能性があります。

ニッセイ外国株式インデックスファンドのような長期投資向けの商品を売却する際は、目先の利益だけで判断せず、今後の資産形成計画も考えながら手続きを進めることが大切です。

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